減価償却費勘定(費用)

減価償却費

有形固定資産の当期の価値の減少分を費用として計上する手続きのことを減価償却の手続きといい、当期の費用については、減価償却費a/cで処理します。減価償却費の計算方法には、定額法、定率法、生産高比例法等いくつかの醜類がありますが、簿記3級では、定額法を勉強します。

定額法は、一定額だけ価値が減少するとみなす方法で、1年間の減価償却費は、(取得原価-残存価額)÷耐用年数で計算されます。

なお、減価償却費の記帳方法には、直接法と間接法の2つの方法があります。直接法は、有形固定資産お勘定を直接減額させる方法のことをいい、間接法は、減価償却累計額a/cを使用し、間接的に有形固定資産を減額させる方法をいいます。

【仕訳例】当期首(1月1日)に1,000,000円で取得し使用を開始した備品について、本日決算日(12月31日)となり原価書客費を計上する。なお、当該備品の耐用年数は3年、残存価額は取得原価の10%とし、減価償却方法は定額法にて計算し、直接法で記帳すること。(1,000,000円×0.9÷3年=300,000円)

減価償却費 300,000 備品 300,000

 

【仕訳例】当期首(1月1日)に1,000,000円で取得し使用を開始した備品について、本日決算日(12月31日)となり原価書客費を計上する。なお、当該備品の耐用年数は3年、残存価額は取得原価の10%とし、減価償却方法は定額法にて計算し、間接法で記帳すること。(1,000,000円×0.9÷3年=300,000円)

減価償却費 300,000 備品減価償却累計額 300,000

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です