証券投資計算

投資指標

株式利回り(配当利回り)

株式利回りは、投資金額(株式の時価)に対する年間の配当額の割合です。株式利回りが高いほど投資対象としての魅力は大きいといえます。

株式利回り(配当利回り)=(1株当たりの配当年額÷株価)×100

株価収益率(PER)

株価収益率(PER)は、株式の時価(株価)を1株当たりの当期純利益で除して算定します。1株当たりの当期純利益に対して株価がどの程度購入されているかをみる指標です。一般的に株価収益率(PER)が高ければ株価は割高、株価収益率(PER)が低ければ株価は割安といわれます。

1株当たり当期純利益=税引後当期純利益÷発行済株式総数

株価収益率(PER)=株価÷1株当たり当期純利益

株価純資産倍率(PBR)

株価純資産倍率(PBR)は、株式の時価(株価)を1株当たりの純資産で除して算定します。1株当たりの純資産に対して株価がどの程度購入されているかをみる指標です。1株当たりの純資産は、企業の資産力を表し、この数値が大きいほど企業の安定性が高いことを表します。株価純資産倍率(PBR)が1となると解散価値と同じことに成り、値が1を下回ると解散価値を下回ることとなり、株価は割安と判断されます。

1株当たり純資産=純資産÷発行済株式総数

株価純資産倍率(PBR)=株価÷1株当たり純資産

株価キャッシュ・フロー倍率(PCFR)

株価キャッシュ・フロー倍率(PCFR)は、株式の時価(株価)を1株当たりのキャッシュ・フローで乗して算定します。一般に株価の水準を判断する指標には、株価収益率(PER)が使用されますが、当期純利益には、減価償却費の算定方法の相違などによる影響を受けやすいという欠点があります。そこで、キャッシュ・フローの数値で算定される株価キャッシュ・フロー倍率が注目されています。

株価キャッシュ・フロー倍率(PCFR)=株価÷1株当たりのキャッシュ・フロー

自己資本利益率(ROE)

自己資本利益率(ROE)は、当期純利益を自己資本で除して算定します。会社に投下した資金によってどの程度利益をあげているのかを示す指標です。

自己資本利益率(ROE)=当期純利益÷自己資本(期首・期末平均)×100

株式益回り

株式益回りは、株価収益率(PER)の逆数で、株価に対する税引後利益の比率を表します。

株式益利回り=(1株当たり当期純利益÷株価)×100

イールドスプレッド(利回り格差)

イールドスプレッドは、株式益利回りと長期的な金利水準を示す長期国債利回りとの比較を行う指標です。イールドスプレッドが小さくなるほど、株価の割安感が強くなります。

イールドスプレッド=長期国債利回り-株式益利回り

EV/EBITDA倍率

EBITDAは、金利水準や税率及び減価償却方法などが各国で異なるために、その影響を最小限に抑えられた利益(EBITDA)によって、国債的な収益力の比較を行えるように考えられた利益指標です。

EBITDA=税引前当期純利益+支払利息+減価償却費

EVは企業価値を表し、下記の計算式で算定されます。

EV=時価総額+有利子負債-現金預金-短期有価証券

EV/EBITDA倍率は、EBITDAに対してEVが何倍にあたるかを表す株式評価の指標です。この倍率が低ければ株価は割安、倍率が高ければ株価は割高となります。

EV/EBITDA=EV÷EBITDA

権利付相場・権利落相場

株式分割

株式分割は、すでに発行されている株式をより多数の株式に細分化することです。例えば、1:1.2の株式分割の場合、100株所有している株主に対し20株が交付されることになるので、100株所有している株主は、120株の所有に変わることになります。

新株割当期日の3営業日目前までの旧株について、新株の割当てを受ける権利を持った価格で取引されますが、翌日(2営業日目前)からは、新株の割当てを受ける権利がなくなるため、権利喪失分、株価が下がることになります。株式分割の権利がある場合を権利付相場といい、権利喪失分、株価が下がった場合を権利落相場といいます。

権利落相場

増加する株式の予想権利落相場以下の計算で算定します。

権利落相場=権利付相場÷分割比率(株式分割の場合)

株価指数

日経平均株価(日経225)

東証一部上場銘柄のうち225銘柄(流動性の高い代表的な銘柄)の株価を平均し、かつ連続性を失わないよう、株式分割などの権利落ちを修正した株価指数。

東証株価指数(TOPIX)

東証一部上場全銘柄の時価総額を基準時の時価総額(1968年1月4日終値が基準時)で除して算定した株価指数。

株式売買の受渡金額

普通取引の場合、株式の売買が成立すると、約定日から起算して4営業日目の日にその代金の清算が行われます。この清算代金は、約定代金(株価×株式数)に金融商品取引業者に支払う委託手数料を加算(売付けの場合は減算)したものとなります。

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です