株価指数先物取引

概要

日本の株式市場全体を表す代表的株価指数として、TOPIX東証株価指数)と日経平均株価の2つがあります。TOPIXは、東証市場第一部上場の普通株式全銘柄の時価総額の合計額が1968年1月4日時点と比較してどれだけの大きさになっているかを表します。日経平均株価は東証市場第一部上場の普通株式全銘柄のうち市場をよく反映すると思われる225銘柄を選び、その株価合計を権利落ちなどの影響で株価が不連続になるのを防ぐためにその都度修正された除数で割って算定します。

株価指数先物取引は、これらTOPIX及び日経平均株価などのインデックスを対象とした先物取引です。

種類

TOPIX先物

TOPIX先物取引は1988年、我が国初の指数先物取引で東京証券取引所で取引されています。TOPIX(東証株価指数)を対象商品とする株価指数先物取引です。
取引単位:TOPIXの10,000倍
限月取引:3、6、9、12月の5限月取引
呼値単位:0.5ポイント

TOPIX先物取引の利便性向上及び少額で取引に参加できることなどを目的に2008年6月にミニTOPIX先物取引が上場されました。ミニTOPIX先物取引の取引単位はTOPIXの1,000倍の金額で、呼値単位は0.25ポイントとなっています。

日経平均株価先物(一般に日経225先物と呼ばれています。)

日経平均株価先物は1988年9月から大阪証券取引所で取引されています。日経平均株価を対象商品とする株価指数先物取引です。
取引単位:日経平均株価の1,000倍
限月取引:6・12月限:直近の10限月、3・9月限:直近の3限月
呼値単位:10円
日経平均株価先物取引の利便性及び少額で取引に参加できること等を目的に日経225miniが上場されています。日経225miniの取引単位は日経平均株価の100倍の金額で、呼値単位は5円となっています。

決済

1.反対売買
反対売買とは期限日までに買建ての場合に転売、売建ての場合は買戻しを行うことによって決済を行う方法です。差金の受渡しは、約定日の翌営業日に行います。

2.最終決済
期限日までに反対売買での決済を行わなかった場合には、約定価格と特別清算指数スペシャル・クォーテーション:SQ)との差金で決済されます。差金の受渡しは、取引最終日から起算して3営業日目に行います。

※特別清算指数(SQ):取引最終日(各限月の第2金曜日の前営業日)の翌営業日における各指数の採用銘柄の始値に基づいて算定される指数のこといいます。

制限値幅

株価指数先物取引では、一日の価格変動幅に一定の制限を設けています。また、先物価格が大きく変動した場合には、相場の乱高下を防止するために先物価格が取引所の定める変動幅(制限値幅)に達した場合、全ての限月取引の一時中断措置が実施されます。このことをサーキット・ブレーカー制度といいます。

各種取引

ヘッジ取引

現物株式を保有している時に株式相場が下落すれば損失が生じます。また、株式相場の上昇を見込んで将来現物株式を購入しようとしているときには、購入時までに株式相場が上昇することによって生じる機会損失が生じます。それらの損失を回避するために先物取引を利用します。このような先物取引の手法をヘッジ取引といいます。

スプレッド取引

1.カレンダー・スプレッド取引
同一商品の異なる限月取引間において期近物の価格と期先物の価格の差(スプレッド)が一定水準以上乖離したときに、割高な限月を売建て、同時に割安な限月を買建てます。その後スプレッドが一定水準に戻ったところで反対売買を行い、利益の獲得を狙います。このような先物取引手法のことをカレンダー・スプレッド取引といいます。

実勢スプレッド(翌限先物価格-当限先物価格)が理論スプレッド(翌限先物理論価格-当限先物理論価格)に対しプラス乖離している場合には、スプレッドの売りを行います。また、反対にマイナス乖離をしている場合には、スプレッドの買いを行います。

2.市場間スプレッド取引
TOPIX先物と日経平均株価先物などの異なる市場間の価格差を利用した取引のことを市場間スプレッド取引といいます。

裁定取引(アービトラージ取引)

先物価格と現物価格の価格差に着目して、一方を買い付けると同時にもう一方を売り付ける取引を行い、当初の予想通りに価格差が動いた時に、先物取引の反対売買を行うことによって利益獲得を狙う取引のことを裁定取引アービトラージ)といいます。

乖離が解消された時点又は満期日に現物取引及び先物取引の決済を行うことにより利益を獲得することができます。

 

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