現金過不足勘定

現金過不足勘定

帳簿残高と実際有高

通貨や通貨代用証券を受け取った場合などにおいては、資産の勘定である現金a/cで処理されます。例えば、10,000円を受け取った場合には、現金a/cの借方に10,000円が記入され、また、10,000円を支払った場合には、現金a/cの貸方に10,000円が記入されます。この帳簿上の現金a/cの残高のことを帳簿残高といいます。帳簿残高は、現在あるべき現金の金額を表します。それに対して、手元の現金を数えて計算した実際の現金の金額のことを実際有高といいます。本来、帳簿残高と実際有高の金額は一致するはずなのですが、記帳漏れや記帳ミスなどの原因で両者の金額が一致しないことがあります。その場合、帳簿残高を実際有高に合わせる処理を行わなければなりません。

帳簿残高>実際有高の場合

【例1】現金勘定の残高が10,000円であり、実際有高の金額が9,000円であったので、帳簿残高を実際有高に合わせる処理を行った。

借方科目 金額 貸方科目 金額
現金過不足 1,000 現金 1,000

 

帳簿残高は実際にあるべき金額を表し、実際有高は実際にある金額を表しますので、両者の金額が不一致の場合には、帳簿残高を実際有高に合わせる処理を行います。上記の場合、帳簿残高10,000円を実際有高9,000円に修正するために、現金a/cの貸方に1,000円を記入することになります。この不一致の原因は、記帳漏れや記帳ミスが考えられるため、取引内容を見直すなどの調査を行い、この不一致の原因を確定させなければなりません。しかし、この段階では、不一致の原因がまだ判明していないため、いったん、現金過不足a/cという仮の勘定で処理することになります。

【例2】上記【例1】の不一致の原因が水道光熱費の記帳漏れであることが判明した。

借方科目 金額 貸方科目 金額
水道光熱費 1,000 現金過不足 1,000

 

調査の結果、不一致の原因が判明すれば、現金過不足a/cを減額させると同時に、適切な勘定で処理することになります。【例2】では、水道光熱費の記帳漏れが不一致の原因であった事が判明したため、現金過不足a/cを減額させると同時に費用の勘定である水道光熱費a/cを借方側に記帳します。

【例3】上記【例1】の不一致の原因が調査期限まで不明であった。

借方科目 金額 貸方科目 金額
雑損 1,000 現金過不足 1,000

 

調査期限は、通常、会計期間の終了時(決算日といいます)までとなります。この調査期限までに、不一致の原因が判明しないときは、現金過不足a/cを減額させて残高をゼロにします。そして、上記のように1,000円不足している場合には、費用の勘定である雑損a/cで処理します。

帳簿残高<実際有高の場合

【例4】現金勘定の残高が10,000円であり、実際有高の金額が11,000円であったので、帳簿残高を実際有高に合わせる処理を行った。

借方科目 金額 貸方科目 金額
現金 1,000 現金過不足 1,000

 

帳簿残高は実際にあるべき金額を表し、実際有高は実際にある金額を表しますので、両者の金額が不一致の場合には、帳簿残高を実際有高に合わせる処理を行います。上記の場合、帳簿残高10,000円を実際有高11,000円に修正するために、現金a/cの借方に1,000円を記入することになります。この不一致の原因は、記帳漏れや記帳ミスが考えられるため、取引内容を見直すなどの調査を行い、この不一致の原因を確定させなければなりません。しかし、この段階では、不一致の原因がまだ判明していないため、いったん、現金過不足a/cという仮の勘定で処理することになります。

【例5】上記【例4】の不一致の原因が受取手数料の記帳漏れであることが判明した。

借方科目 金額 貸方科目 金額
現金過不足 1,000 受取手数料 1,000

 

調査の結果、不一致の原因が判明すれば、現金過不足a/cを減額させると同時に、適切な勘定で処理することになります。【例5】では、受取手数料の記帳漏れが不一致の原因であったたため、現金過不足a/cを減額させると同時に収益の勘定である受取手数料a/cを貸方側に記帳します。

【例6】上記【例4】の不一致の原因が調査期限まで不明であった。

借方科目 金額 貸方科目 金額
現金過不足 1,000 雑益 1,000

 

調査期限は、通常、会計期間の終了時(決算日といいます)までとなります。この調査期限までに、不一致の原因が判明しないときは、現金過不足a/cを減額させて残高をゼロにします。そして、上記のように1,000円超過している場合には、収益の勘定である雑益a/cで処理します。

 

 

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