減価償却の手続き②

減価償却の手続き②

直接法と間接法

減価償却費の記帳方法は、直接法間接法の2つの方法があります。直接法は、固定資産a/cを直接減額させる方法のことをいい、間接法は、減価償却累計額a/cを使用し、間接的に固定資産a/cを減額させる方法のことをいいます。

【例1】当期首(1月1日)に10,000円で取得し、使用を開始した備品について、決算日(12月31日)において減価償却費を定額法で計算し、直接法で処理することとした。なお、当該備品の耐用年数は3年、残存価額は取得原価の10%とする。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 3,000 備品 3,000

 

減価償却費:(10,000円-10,000×10%)÷3年=3,000円

【例2】当期首(1月1日)に10,000円で取得し、使用を開始した備品について、決算日(12月31日)において減価償却費を定額法で計算し、間接法で処理することとした。なお、当該備品の耐用年数は3年、残存価額は取得原価の10%とする。

借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 3,000 備品減価償却累計額 3,000

 

減価償却累計額a/cは、備品a/cを間接的にマイナスさせるための勘定であり、引出金a/cや貸倒引当金a/cのような評価勘定に該当します。

固定資産の売却

【例1】期首(1月1日)に備品(取得原価10,000円、既償却額3,000円)を6,000円で売却し、代金は現金で受け取った。なお、減価償却の記帳については、直接法を採用している。

借方科目 金額 貸方科目 金額
現金 6,000 備品 7,000
固定資産売却損 1,000

 

直接法は、価値の減少額について、直接、固定資産a/cを減額しますので、取得原価10,000円で既償却額3,000円の備品の場合、備品a/cの残高は7,000円(10,000-3,000円)となっています。売却により備品a/cを減額し、売却価額6,000円との差額1,000円は、固定資産売却損a/c(費用)で処理します。

【例2】期首(1月1日)に備品(取得原価10,000円、既償却額3,000円)を6,000円で売却し、代金は現金で受け取った。なお、減価償却の記帳については、間接法を採用している。

借方科目 金額 貸方科目 金額
備品減価償却累計額 3,000 備品 10,000
現金 6,000
固定資産売却損 1,000

 

間接法は、価値の減少額について、減価償却累計額a/cで処理しますので、備品a/cは、取得原価10,000円のままになっています。売却により、備品a/cの残高10,000円を減額し、備品減価償却累計額a/cの残高3,000円も減額させます。

【例3】平成×1年1月1日に取得し、使用を開始した備品(取得原価10,000円、残存価額1,000円、耐用年数3年)を平成×2年3月31日に6,000円で売却し、代金は後日受け取ることとした。減価償却費は定額法で計算しており、記帳方法は間接法を採用している。会計期間は1月1日から12月31日までの1年間であり、期首から売却日までの減価償却費は月割りで計算すること。

借方科目 金額 貸方科目 金額
備品減価償却累計額 3,000 備品 10,000
減価償却費 750
未収入金 6,000
固定資産売却損 250

 

平成×2年1月1日(当期首)から平成×2年3月31日(売却日)までの3ヵ月間の価値の減少額は、当期の損益計算書に計上されるため、減価償却費a/cで処理されます。

減価償却費:(10,000円-1,000円)÷3年×3ヵ月÷12ヵ月=750円

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